日韓トンネルのゼネコン/施工業者(会社)はどこ?あの大手が海底トンネル計画の発端か

日韓トンネル建設に関わるゼネコン会社や施工業者についてまとめました。

あの大手ゼネコン会社が日本と韓国を結ぶ海底トンネルについて、綿密な構想を練っていた事実が明らかとなっており、日韓トンネルとの関係が注目されています。

また、施工業者は旧統一教会の関連組織である国際ハイウェイ財団のホームページに、決定的な写真が掲載されているのを発見しました…!

詳細は本文にて紹介していますので、ぜひこのままお進みください!

日韓トンネルのゼネコン会社(業者)について

日韓トンネル開発のゼネコン会社(業者)についてですが、実は大林組が過去に日本と韓国を結ぶ海底トンネルの構想を打ち出したことがあります。

大林組は1980年に「ユーラシアドライブウェイ構想」と銘打って、壮大な計画を策定したのです。

大林組が打ち出したユーラシアドライブウェイ構想は、車で東京からロンドンまで行けるようにするという、壮大な構想です。

そして、大林組は日本と韓国を結ぶ海底トンネルのルートを、下の図のように想定しました▼

これは、旧統一教会の関連団体である国際ハイウェイ財団が発表している、日韓トンネルのルートと瓜二つなのです。

したがって、日韓トンネルのゼネコン会社は大林組…と言いたくなりますが、実はそれは早計なのです。

というのも、先ほども触れたように大林組がユーラシアドライブウェイ構想を打ち出したのは1980年。
そして、旧統一教会が日韓トンネルについて発表したのは1981年です。

したがって、順番的には大林組が構想した海底トンネルの方が早く、ユーラシアドライブウェイ構想と旧統一教会の日韓トンネルは関係がないと言えます。

むしろ、大林組のユーラシアドライブウェイ構想を知った旧統一教会が、大林組の案をパクったと考えるのが自然です。

国際ハイウェイ財団は、これまで私有地を買収して日韓トンネルの開発を進めていましたので、韓国のゼネコン会社が請け負っていることも考えられます。

なお、日韓トンネルは過去3ヶ所で掘削が進められてきましたが、中でも最も工事が進んでいるのは佐賀県唐津のトンネル

日韓トンネル(唐津)の場所はどこ?2022現在の入口から終点の画像がヤバい!では、その深く掘られたトンネルの内部写真も紹介しています。

日韓トンネルの施工会社(業者)について

日韓トンネルの施工会社(業者)についてですが、対馬のトンネルに関しては国際ハイウェイ財団のホームページにはっきりとした社名が掲載されています。

下の図は、対馬のトンネル工事の様子を写した画像なのですが、工事用の看板に「内山建設工業」という業者名を確認することができます▼

「内山建設工業」という業者は全国に何社かあるのですが、長崎県対馬町にも内山建設工業が存在しますので、おそらく上図の画像に写っている業者と同一だと考えられます。

そして、内山建設工業の住所を調べると「長崎県対馬市厳原町久田95-46」

国際ハイウェイ財団が日韓トンネルの入口として想定している対馬の最南端からは約5kmの位置に、内山建設工業はあります

そして、内山建設工業の住所をグーグルストリートビューで確認すると、一見民家のような造りでしたが、「内山建設工業」の看板もありました。

しかし、内山建設工業は2022年5月10日に倒産していることが明らかとなりました。

日韓トンネルの進捗具合は日韓トンネルの進捗状況2022|工事は中止もチラつく旧統一教会の存在感【画像あり】で紹介したとおりですが、それにより業績が悪化してしまったのでしょうか…

また、麻生太郎元総理の一族が経営する麻生グループにも、日韓トンネルと麻生太郎の関係|麻生セメントぼろ儲け説が話題にで紹介したように恩恵はあった可能性も否定はできませんので、中止にはがっかりしているのかもしれません。

【まとめ】日韓トンネルのゼネコン/施工業者(会社)はどこ?あの大手が海底トンネル計画の発端か

今回は日韓トンネル開発を進めるゼネコン会社と施工業者がどこなのかをまとめました。

そもそも日本と韓国を海底トンネルで結ぼうと構想を打ち出したのは、大手ゼネコン会社の大林組でした。

しかし、大林組は1980年に「ユーラシアドライブウェイ構想」としてトンネル建設の計画を打ち出したのに対して、旧統一教会が日韓トンネルの計画を発表したのが1981年。
大林組の方が”パイオニア”なのです。

その後旧統一教会が大林組に声をかけたのかは定かではありませんが、日本でまだ許可が下りていないトンネル工事に大林組が加担するメリットは少なく、おそらくは無関係と思われます。

そして、日韓トンネルの施工会社の1つに、対馬で工事を行った「内山建設工業」がありますが、2022年5月に倒産していたことが明らかとなっています。

旧統一教会と政治家(自民党)の関係が明るみになった今、仮に日韓トンネルの建設が始まったとしても企業イメージを損なうデメリットが懸念され、今後日韓トンネルの建設工事を請け負いたいという会社はなかなか現れないのではないでしょうか…

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